ご両親やご祖父母などと同居し、二世代・三世代にわたってひとつ屋根の下に暮らす「二世帯住宅」。
昔の家ではよくみられたこの二世帯住宅の形態ですが、ライフスタイルの変化とともに核家族化が進み、二世帯住宅の割合は減少しました。
しかし今、二世帯住宅ならではの良さが改めて見直されたり、いろいろなスタイルの二世帯住宅も登場しています。
今回は、そんな二世帯住宅の特徴やメリット・デメリットについてまとめました。
ＩＮＤＥＸ
- 二世帯住宅とは？
- 二世帯住宅に住むメリット
- 二世帯住宅に住むデメリット
- 二世帯住宅の暮らし方
- 二世帯住宅購入のタイミング
- 二世帯住宅の間取りを決めるポイント
- 二世帯住宅の価格
- 二世帯住宅のコストを抑える方法
- 二世帯住宅の購入に利用できる補助金
- 二世帯住宅を建てる際の税金はどうなる？
- 二世帯住宅検討のポイントや注意点
- 二世帯住宅の実例３選
- まとめ
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二世帯住宅とは？
二世帯住宅とは、親世代と子世代、2つの世帯がひとつの屋根の下で生活する住居のことを指します。
二世帯住宅は、キッチンや浴室といった部屋を二世帯が共同で使うように設計される場合もあれば、プライバシーを守るために、それぞれがキッチンや玄関などを別々にもつ場合などもあり、さまざまなタイプに分類されます。
主なタイプとしては、「完全同居型」、「部分共用型」、「完全分離型」の3つにわけることができ、家族の形態や要望によって選択するタイプは異なります。
これら3つのタイプについては、のちほど詳しくご紹介します。
二世帯住宅に住むメリット
親世代と子世代が共同で済む、この二世帯住宅。具体的には、どのようなメリットがあるのでしょうか？
代表的なメリットを、いくつかご紹介していきます。
住居費用が安く済む
二世帯住宅では、複数の家族が同じ屋根の下で一緒に暮らすために、家賃や光熱費といった住居費を安く抑えることができます。
二世帯が別の場所で家を建てて生活する場合、それぞれの場所で土地が必要となり、2つの家が必要となるため、二世帯住宅の建設費用と比べると割高になる可能性があります。
また、水道や電気などの光熱費は、基本料金をまとめて支払うことができるためお得です。
家事や子育てのサポートが受けられる
子世代に子どもがいる場合は、家事や子育てといったサポートを親世代にも手伝ってもらえるため、安心して子育てをおこなうことができます。
特に今は共働きの夫婦も増え、子育てを協力しておこなう必要性が非常に高まっています。
そのため、祖父母がいつも家にいることで親だけでなく子どもの安心感にもつながり、負担の少ない生活を実現することができるでしょう。
二世帯住宅に住むデメリット
二世帯住宅で生活することには、どのようなデメリットがともなうのでしょうか？
ここでは、その代表的なものをいくつかご紹介していきます。
プライバシーの確保がしにくい
二世帯住宅では一つ屋根の下に大勢の家族が生活することになるため、家族それぞれのプライバシーが確保されにくくなってしまうという問題があります。
特に玄関やリビング、キッチン、お風呂といった部屋を二世帯が共同で使用する場合は、その分家族間での関わりも増え、自分だけの時間を確保することが難しくなるでしょう。
二世帯住宅でもプライバシーを大切にしたいという方は、完全分離型や部分共用型の二世帯住宅に住んだり、部屋数を増やすなどの対処をとりましょう。
家族間トラブルが起きやすい
世代の異なる家族が同じ家に住むため、それぞれの生活習慣や価値観などでトラブルが起きやすくなります。
特に働く世代と老後の生活の二世帯が一緒に住む場合、価値観や生活の時間などで違いが生まれるのは当然のことです。
二世帯住宅に住む場合は、まず家族で価値観の違いを受け入れられるかなど、生活面に関して話し合いをおこなっておくことも大切です。
二世帯住宅の暮らし方
二世帯住宅は、生活の仕方やライフスタイルに合わせて大きく3つのタイプにわかれています。
ここでは、そんな3つのタイプの特徴についてまとめていきます。
二世帯住宅を建てる際は、それぞれのタイプの特徴やメリットなどを理解したうえで、より自分に合ったものを選択する必要がありますので、ぜひ参考にしてみてください。
共有タイプ・完全同居型
通常の一戸建ての住宅に、二世帯が同居するタイプの二世帯住宅です。
この二世帯住宅では、玄関、キッチンやお風呂などの内部設備までのすべてを二世帯で共有します。
完全同居型の二世帯住宅のメリットは、ほかのタイプの二世帯住宅と比較して、建築費用を一番安く抑えることができることです。
さまざまな設備を二世帯のそれぞれが所有する場合には二倍のコストがかかりますが、完全共用型であれば設備コストを抑えられるため建築費用を安価にできます。
さらに、将来的に子世代の一世帯となった場合でも一世帯住居として住むことができるため、家族のかたちが変化しても無理なく住み替えていけるタイプです。
デメリットとしては、すべてを共有するタイプですので、プライバシーが確保されにくいことがあげられます。
また、電気や水道、ガスといった公共料金の支払いで、各世帯がどれだけ使用したかがわかりづらいため、料金の負担割合が曖昧になる可能性があります。
▼ 完全同居型のゾーニング（配置プラン）イメージ
半共有タイプ・部分共用型
玄関を共用とし、階数などで世帯の居住空間を分けるタイプの二世帯住宅です。
半共有タイプの二世帯住宅では、玄関は共有するパターンが多いです。
生活スタイルが反映されやすいキッチンは各世帯ごとに設ける方が多く、メインのキッチンひとつに加えてミニキッチンを設けるケースもあります。
お風呂も別々にすると気兼ねなく使えますが、それだけ床面積と設備費用が必要になりますので、共同で使うご家庭も多いです。
ご家族の生活スタイルに合わせて、効率よく共有しながらもプライバシーを保ちたい空間だけ別々に設ける、合理的なプランニングです。
部分共用型のメリットとしては、一部の生活空間を二世帯で共有するため、近すぎず、遠すぎず、ほどよい距離感を保って生活を送ることができます。
玄関からお風呂に至るまですべての設備を独立して持つ完全分離型の二世帯と比較しても、建築費用を安く抑えることができるでしょう。
デメリットとしては、電気や水道、ガスといった公共料金の支払いで、各世帯がどれだけ使用したかがわかりづらいため、料金の負担割合が曖昧になる可能性があります。
また、玄関から内部設備に至るまですべてを分離して設ける完全分離型に比べると、プライバシーの面で確保されづらい点があります。
▼ 部分共用型のゾーニング（配置プラン）イメージ
分離タイプ・完全分離型
玄関を二箇所設け、さらに内部の部屋、設備に至るすべてを世帯ごと二つに分離するタイプの二世帯住宅です。
外観こそひとつの建物に見えますが、室内は二棟分の機能がしっかりと設けられており、各世帯で生活が完結できる作りです。
各階または各棟で居住空間を世帯ごとに分離しするため、なんといってもプライバシーを確保しやすいことがメリットです。
玄関から内部設備に至るすべてを各世帯が個々に所有しているため、生活動線も確保され、それぞれの世帯のプライバシーをしっかりと守ることができます。
また、電気、ガス、水道といった公共料金の支払いも、世帯ごとに把握することができるため、料金も明確です。
お子さんのいる家庭では、隣に父母が住んでいることによる安心感もあり、いざというときはすぐに助け合うことができます。
また、将来的に親世代の居住空間が空いたとしても、半分を賃貸として活用することも考えやすくなります。
デメリットとしては、やはりすべての設備をそれぞれが所有することになるため、3タイプの二世帯住宅のなかではいちばん建築費用は高くなります。
それでも、各世帯が別の場所で家を個々に所有する場合と比べれば、価格を安く抑えられるでしょう。
▼ 完全分離型のゾーニング（配置プラン）イメージ
二世帯住宅購入のタイミングは？
二世帯住宅を購入するタイミングとしてよくみられるのが、「実家を建替える時」や「住まいをバリアフリー化する時」などです。
例えば、すでに土地を持っており、土地にかかるお金を建物に回すことができる方は、実家の建替えのタイミングで二世帯住宅を選ぶ方も多いです。
二世帯住宅には、税金面でも大きなメリットがあります。
通常、土地の相続では、評価額の高い場所の土地を所有している場合、高額な相続税が必要となる場合がありますが、二世帯住宅で生活している場合は、条件次第で土地の評価額を8割減額してもらえる「小規模宅地等の特例」が適用される場合があります。
このように、二世帯住宅には、家族で一緒に暮らすことができるだけでなく、税金の優遇といった面でも大きなメリットがあるのです。
二世帯住宅の間取りを決めるポイント
世帯の距離感
毎日の忙しい生活の中で、家は暮らす全員にとってリラックスし快適に過ごせる場であって欲しいですよね。
二世帯住宅では生活スタイルや価値観の異なる世帯が一緒に過ごす場所となるため、お互いの理解と配慮が必要となります。
近すぎると生活音がうるさかったり気を遣って休めないといった心配がありますし、離れすぎても子どもをみてもらいたい場合や介護が必要になった場合などは不便に感じる可能性もあります。
どの程度繋がりを持たせるのがベターであるのか考えるために、お互いが実現したい生活や、譲れない部分を共有し、プランニングをしていきましょう。
特に生活リズムが異なる場合、一方が静かにしていなければいけない時間が発生するとストレスになりますので、それぞれが音を気にすることなく過ごせる工夫があると良いでしょう。緩衝材となる空間を作る、建具を入れる、二階を乗せる位置を変えるなど建築会社に提案をしてもらいましょう。
先々のことを考えておく
二世帯住宅は親世帯の終の棲家となる場合が多いです。
後々介護が必要となった場合に対応できる間取りや仕様にしておくと良いでしょう。段差や廊下をなくしたり、介助ができるスペースをとったトイレなど、後から取り付けなどで対応しにくい部分は新築時に考えておくことをお勧めします。
また二世帯住宅はいずれ子世帯だけで住む時が来ます。
その際に親世帯が住んでいた部分はどうするのか、考えておきましょう。
子世帯のみで住みついでいくのか、独立した孫も住めるようにしておくのか、完全分離型であれば賃貸住宅として賃貸に出すのもひとつです。
二世帯住宅の価格
二世帯住宅は、完全同居型、部分共用型、完全分離型の順に建築費用が高くなります。
また、通常の一軒家に比べて大きさや設備の面で大きなものが必要となるため、価格が割高となります。
それぞれのタイプの費用は施工する会社や取り入れる設備のグレードによって変わってきますので、一概にはいえませんが、目安としては以下のとおりです。
- 完全同居型：坪単価 約70万円
- 部分共用型：坪単価 約80万円
- 完全分離型：坪単価 約85万円
さらに、部分共用型の二世帯住宅を例にとり、工法別に工事の坪単価や工期の目安についてご紹介します。
- 木造軸組工法：坪単価 約65~105万円 工期 4～6ヵ月
- 2×4工法：坪単価 約60～95万円 工期 3～4ヵ月
- 鉄骨造（S造）95〜115万円 工期 約6ヵ月〜
- 鉄筋コンクリート造（RC造）115万円 工期 約6ヵ月～
このように、同じ二世帯住宅でも工法によって値段や工期は大きく異なります。
また、二世帯住宅は通常の一軒家と比べて割高になるケースが多いですが、もともと親世代の所有していた家を建て替えて二世帯住宅にする場合も多く、その場合土地代を建物費にまわすことができるといったメリットもあります。
二世帯住宅のコストを抑える方法
シンプルな形のプランにする
二世帯住宅に限らず、家は角が少ないシンプルな形の方が建築費用が抑えられます。
角が増えるとその分外壁が増え、施工も複雑になります。また屋根も複雑な形になるため、材料費と施工費が高くなります。
二世帯住宅であれば、総二階の上下分離型など四角いシンプルな形にすることで費用を抑えることが出来ます。柱や壁の位置が一・二階で合うため耐震性も高まりますよ。
また、上下で分離する場合一・二階で水回りの位置を揃えると配管工事の節約になります。
生活音の面でも、水回りの位置が合っているとお互いに気を遣わずに使うことが出来ます。
共有できるものを検討する
完全分離型となると玄関から水回りまで、生活に必要な空間は全て二つずつ必要になるため、建築費用もかさみます。建築コストを下げるためには、親世帯と子世帯で共有できる部分があるか、よく話し合ってみてはいかがでしょうか。
メインで使うのは共有部分とし、サブの空間を作ることも一つでしょう。
例えば基本料理をするのは子世帯であるとすれば、親世帯のキッチンはミニキッチンにしても良いかもしれません。
親世帯と子世帯では生活の時間帯が異なるため、お風呂を共有にすれば建築費が大きく節約できるでしょう。どちらかをシャワールームにするという案もあります。メインのリビングは共有し、コンパクトなサブリビングを二階に設けるパターンもあります。
また使用頻度の少ない客間や季節のものをしまう収納なども共有することで、空間を有効利用することが出来ます。
それぞれの世帯がお互いにストレスにならない範囲で、みんなで使う空間を作ることも考えてみると効率よくコストダウンが図れますね。
二世帯住宅の購入に利用できる補助金
住宅を建てる際に調べておきたいのが、補助金についてです。二世帯住宅については建築費用がかさむ傾向にあるため補助金をもらえると嬉しいですよね。
毎年国や県が新築住宅やリフォームに対して補助金を出していますが、申請期限や適用条件など確認をして確実にもらえるようにしておきましょう。
地域型グリーン住宅化事業
地域型住宅グリーン化事業とは、地域における省エネ性能や耐久性等に優れた木造住宅の普及、また三世代同居を支援する国の補助金です。
〈助成金額〉
１． 長期優良住宅 140万円
２． 高度省エネ型（認定低炭素住宅） 90万円
３． ゼロ・エネルギー住宅 150万円
三世代同居の場合は30万円の加算が出来ます。
※事前にグループを組んで登録した地域の中小工務店（年間供給棟数50棟未満）で建築する必要があります。
【参照】https://chiiki-grn.kennetserve.jp/
信州健康ゼロエネ住宅助成金
長野県では高い断熱性能を有し、県産木材を活用した住宅を新築する場合に、50～150万円を助成しています。
〈助成対象者〉
県内で自己の居住用に対象住宅を新築する方
〈助成金額〉
基本額50万円＋選択項目に該当する項目の数に応じて加算（最大合計150万円）
【参照】https://www.pref.nagano.lg.jp/kenchiku/kenkozeroene/joseikin.html
いずれも対象年度により条件が異なったり、上限予算に達すると助成金が受けられないこともあるため、最新の情報は各助成金のHPをご確認ください。
二世帯住宅を建てる際の税金はどうなる？
二世帯住宅では節税が出来ることがあります。登記の仕方が重要になりますので、まず三種類の登記方法を確認しましょう。
登記には親または子のどちらか単独で登記する「単独登記」、親と子が出資割合によって登記する「共有登記」、2戸の独立した住宅として親子それぞれが登記する「区分登記」の3種類あります。区分登記は玄関が2つある完全分離型の二世帯住宅のみで選択できます。
ではそれぞれの税金について見ていきましょう。
相続税
相続が発生した時にかかる相続税ですが、同居していてその家に住み続ける家族は軽減措置を受けることが出来ます。
「小規模宅地等の特例」というもので、相続する自宅が建っている土地の面積330㎡までの評価額が80％減額されます。ただし、建物について区分登記をしている場合は、軽減措置が受けられません。
不動産取得税
建物や土地を購入した時にかかるのが不動産取得税です。
課税標準額×3％が計算式ですが、要件を満たせば課税標準額から一戸当たり1,200万円が控除されます。二世帯住宅を区分登記している場合2戸分とみなされ、2,400万円の控除がされます。
固定資産税
家や土地を所有しているとかかる固定資産税も、条件を満たすことにより軽減措置を受けることが出来ます。
こちらも不動産取得税と同様に区分登記することで二戸とみなされ、一戸当たりに適用される軽減措置を二戸分受けることが出来ます。
具体的には土地については建物が建っている土地について一戸当たり200㎡までの部分を「小規模住宅用地」として課税標準額が1/6に軽減されるため、二戸分の400㎡までが1/6に軽減されます。
建物については新築住宅の一戸当たり120㎡までの固定資産税が最初の3年間1/2に軽減されるため、2戸分だと240㎡が減税対象となります。
贈与税
二世帯住宅を建築する際には、住宅ローンを組む方法の他にご両親からの資金援助がある場合も多いですよね。
一般的に、金品を贈与されると基礎控除額の110万円を超える金額に対して贈与税がかかります。しかし、両親や祖父母などの直系尊属から住宅取得のための資金援助を受けるのであれば一定の金額が非課税となる場合があります。
具体的には耐震性や断熱性の高い省エネ等住宅の場合1,000万円、それ以外の住宅の場合には500万円までが非課税です。
条件として、新築した住宅の床面積が40㎡以上240㎡以下で、かつ、その家屋の床面積の2分の1以上に相当する部分が（贈与を受ける）子世帯の居住スペースであること。贈与を受ける子の合計所得金額が2,000万円以下であること等があります。配偶者の両親からの贈与は適応にならないので注意が必要です。
詳しい条件等は国税庁のホームページで確認してみてくださいね。
【参考】直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税（国税庁）
税金の計算や登記の相談も建築会社が行ってくれるため、予め相談してみると良いでしょう。
二世帯住宅検討のポイントや注意点
二世帯住宅の購入を検討する際には、いくつか注意しておきたいポイントや注意点が存在します。
ここではいくつかポイントをご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
二世帯の仲介役となる担当者
二世帯住宅を計画するときには、住まう人数が多い分、それぞれの要望に折り合いをつけ家族全員が心地よく暮らせるプランニングが欠かせません。
家族だけではなかなか意見をまとめるのは難しいので、上手に仲介してくれる第三者が必要です。
住宅会社の担当スタッフが、各人が意見を言いやすいような場を設けてくれるなど、家族内それぞれの立場に気を配り思いを吸い上げてくれるとよい計画ができるでしょう。
特に二世帯住宅は通常の住宅と異なり、設備や部屋数などの要素が多くなるぶん、細かい部分での意思疎通が大切です。
変化していく家族の暮らしに対応できるような、長い目で見て魅力ある住まいを提案してくれる担当者・住宅会社を選びたいものです。
末長く付き合っていくことにもなりますので、はじめの担当者の見極めをしっかりとおこなうようにしましょう。
購入後の保証体制
二世帯住宅は、通常の建物とくらべて設備や間取りが大きくなり、その分チェックしなければならない範囲も広がりますので、欠陥や見落としがある可能性も高くなります。
万が一欠陥が見つかった場合に備えて、購入後の保証体制がしっかりと整っている会社を選ぶ必要があります。
価格や雰囲気だけで安易に会社を選ぶのではなく、保証の範囲や期間が充実している会社を選ぶことが、二世帯住宅の会社選びでは重要であるといえるでしょう。
二世帯住宅の実例３選
事例１
こちらは玄関のみを共有し、水回りやリビングダイニングは親世帯子世帯それぞれに設けた、分離型に近い二世帯住宅です。
二世帯住宅で重要な距離感。このお宅では土間サロンを両世帯の中間に配置し絶妙な距離感を作り出しています。
親世帯と子世帯がL字に配置され、Lの角部分に土間サロンがあります。ソファを置いて家族が集まり団らんしらり、庭で遊ぶ子ども達を見守ったり、陽が入る温かな場所で観葉植物を育てたりと実用性も兼ね合わせています。
それぞれのプライベート空間を確立しながらも、障子を開け放てば両世帯が繋がり広々とした空間となります。
二世帯同居の場合お互い気を遣う場面の一つが来客時。この場合も障子を閉め切れば気兼ねなくお友達との時間を楽しむことが出来ます。
また親世帯は大きくかかった下屋部分の平屋とし、段差がなく老後まで長く快適に過ごせる間取りとなっています。子世帯が上に乗るプランではないため、音の面からしてもお互いが気兼ねなく過ごせます。
実例２
こちらは完全分離の二世帯住宅です。玄関も二つ設け、それぞれが独立した家として機能します。
上の写真は親世帯の玄関を入った風除室です。親世帯は薪ストーブが見える洗い出しの土間に進み靴を脱いで居間に入ります。
正面奥は子世帯の玄関です。床がタイルに切り替わるところに板戸があり、玄関内部で行き来が出来るようになっています。板戸の上部はあえてガラスをはめることで、プライバシーを守りつつもお互いの存在を感じられる工夫をしました。
完全分離型では内装を世帯間で統一する必要がないため、親世帯と子世帯それぞれが自分の好みや生活スタイルを存分に反映することが出来ます。
親世帯は和紙を使ったペンダントライトや障子、畳敷きに太鼓張り、濃い色で統一された家具や火鉢と、落ち着いた和の空間としました。食事はキッチンから横に繋がったダイニングテーブルでとり、食後は畳を敷いた居間で座のスタイルでくつろぎます。
一方の子世帯は北欧の照明が印象的な温かみのあるナチュラルなリビングとなっています。
左右に分離する形の二世帯住宅で、親世帯は平屋、子世帯は二階建てです。同じ勾配の屋根が二つ並び、まとまりのある外観です。
世帯間を繋ぐ天井の低い小屋裏は収納として活用出来ます。
事例３
こちらは共有型の二世帯住宅です。
リビング奥に見える和室の、更に奥にご両親の寝室があります。
和室がクッションとなり、リビングの音が響きにくくなっています。また二階の子ども部屋が乗っているのは和室の上までなので、寝室に足音が響くことなくゆっくりと休むことが出来ます。
和室は普段使いが出来るようリビングとの繋がりは大きくとり、さらに土間サロンからお庭へも繋がりを持たせました。
水回りを一つにまとめたため、広々としたリビングダイニングや土間サロンが実現しました。
せっかくの三世代同居、家族みんなでくつろぐ空間を取れるといいですね。
まとめ
二世帯住宅は家族をいつでも近くに感じることができ、安心して住むことができるライフスタイルです。
家族で助け合いながら暮らせる住まいをお考えの方は、二世帯住宅も選択肢のひとつにされてはいかがでしょうか？
二世帯住宅を長野県で建てたいとお考えの方は、私たちフォレストコーポレーションにお問い合わせください。
信州の自然を感じながら過ごせる二世帯住宅を、ご家族に合わせてご提案いたします。
完全自由設計のため、ご家族のご要望にあわせた素敵な住まいをご提案いたします。気になる方は、お気軽にご相談ください。
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